オンライン動画学習サービスのSchoo（スクー）が企業向けに機能を拡充。
自社内の社員研修・企業研修などの動画をより実務に即した形で提供できるナレッジポケット機能を追加。

このナレッジポケット機能が追加されたことで企業や団体では具体的にどのようなことが実現可能なのか？

今回はSchoo（スクー）が描く社員研修・企業研修の未来について取り上げたい。

ナレッジポケット機能追加で出来る事とは？

ナレッジポケット機能とは、自社内の実務ノウハウや属人的なスキルを動画で簡単にシェアできる機能のこと。

すでにSchoo（スクー）内で提供されている５０００本以上の動画と組み合わせることで、従来よりも簡単に実践に即した教育が可能となるとのこと。

人材不足が各業界で深刻化している現代において、表面的な教育だけでなく、より実践に近い形のスキルを動画で簡単に蓄積シェアできるプラットフォームという観点で、今回のナレッジポケット機能の追加は意義のあることだと感じる。

Schoo（スクー）を運営する株式会社Schooとはどんな企業か？

株式会社Schooは２０１１年に設立された会社で、オンライン学習動画サービス「Schoo（スクー）」の運営を行っている。

社員は６０名で、資本金５億１３００万円。主要株主には、伊藤忠テクノロジーベンチャーズや電通デジタルホールディングス、リンクアンドモチベーションなど、名だたる企業が名を連ねている。

資本金の金額を見るだけでも、いかにオンライン動画学習サービスのSchoo（スクー）が 注目されているのかを知ることができる。

Schoo（スクー）の運営開始は２０１５年と歴史は浅いものの、すでに５０００本以上の授業動画を法人企業に提供しており、すでに６００社以上の企業・団体に利用されているというのも驚きだ。

導入事例としては、株式会社パソナテックやTSUTAYA、マクロミル、株式会社博報堂アイ・スタジオ、近畿大学、千葉市、インフォバーンなど、大企業から自治体、教育機関など業種は多岐に渡っている。

Schoo（スクー）はスキルシェアサービスの主役になれるのか？

人材不足が叫ばれている昨今において、毎回若手社員を教育していくことは現場の負担増に繋がるという問題点が出てきている。

そんな中で、一度作成した動画を社員教育に生かしていくという流れはこれまで以上に加速している印象。社員研修・企業研修を行ってきた企業だけでなく、これまでビジネススクールとしてナレッジを提供してきた企業もEラーニングサービスを提供し始めている。

そんな中、Schoo（スクー）は創業から３年で６００社以上の企業・団体に導入されるなどその成長スピードは凄まじく、オンライン教育の未来を担う存在になる可能性は非常に高いと感じた。

特に、今回のナレッジポケット機能の追加など、現場のニーズを汲み取りサービスに生かしていく姿勢は素晴らしく、企業のあるべき姿を見た気もした。

まとめ

サービス開始わずか３年で５０００本の動画提供、かつ６００社以上の企業・団体への社員研修・企業研修のオンラインサービスを提供しているSchoo（スクー）。

そのSchoo（スクー）がビジネス向けにサービス拡充をしたというニュースを取り上げて解説した。

今後ますます日本は人材不足になって行くことは間違いない。
そうした中で、いかに既存の社員で効率よく仕事を回して行くのか？ということの追求は今後も継続して議論されていくことが予想される。

それだけでなく、転職社員の早期戦力化においても、従来のOJT方式での教育だけでなく、テクノロジーが発達したことで可能になったオンライン学習を取り入れれば教育の手間が減ることは間違いない。

この社員研修・企業研修をオンラインで学習できるサービスが増えてくることで、今後の日本企業の成長を促すことにつながることを期待したい。